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転職活動の流れ

転職理由の明確化

このサイトをご覧になっている方は、程度の差こそあれ転職を考えられている方が殆どだと思います。しかし転職活動を始める前に一歩立ち止まって本当に転職した方がよい立場にいらっしゃるのかどうかをじっくりと見つめなおしたほうが良いでしょう。自分の抱えている問題を分析し、理由を明確にする事なく転職をしても、転職後に同じ悩みを抱える事となります。転職は切り札と考えるべきであり、頻繁に切って転職回数を増やすリスクは抑えるべきでしょう。現状自分の抱えている問題分析は、転職理由を明確に洗い出すことにより随分と整理されます。転職理由は人それぞれ全く異なります。キャリアチェンジを図りたい方、給料アップのを望む方、人間関係がうまくいかない方等、理由は様々です。それらをカテゴライズすると以下の4つに大別されるようです。

転職理由 具体例
社風及び職場での
人間関係
会社の体質が合わない
上司と合わなかった
同僚やグループの人と合わなかった
仕事内容への不満 他のやりたい事が見つかった
希望しない異動があった
職務の幅を広げたかった
待遇(給料) 給料が安かった
自分が正当に評価を受けていない
残業代が出ない
その他 健康を損なった
会社が倒産した。リストラに遭った
家族や両親の介護の必要があった

@社風及び職場での人間関係

これは、社風が合わないとか、上司と馬が合わないといった類の問題です。程度の差こそあれ、少なからず同じような問題を持っているのではないでしょうか?社風が合わない方がより深刻だと言えます。人間関係の問題は社内ローテーション等で解決されるケースがある一方で、社風はどの部署に異動しようがその会社に在籍している限りつきまとうものだからです。

社風は大体会社のミッション(=経営方針)を体現したものが多く、実際には経営者の思想・発想によって醸成されていきます。言葉で明確に表現できるものではないので、表面だった議論はあまりされませんが、会社を決定する際の大切な要素です。私自身も3社経験して参りましたがそれぞれ全く異なる社風を持ち合わせていました。業界によっても異なりますし、外資と日系によっても全く異なります。

一方、人間関係の問題は特に大企業だと人事異動によって解決されるケースが多いようです。特に日系企業は定期的な人事ローテーションを行っており、3年もしくは4年程我慢すれば新しい環境に身をおくことも可能となるでしょう。しかし外資や中小企業に関してはこの限りではありません。特に外資系は計画的・定期的な人事ローテーションを行っている企業は少ない傾向があります。

この類の問題は、日本人は「根性が足りない」とか「我慢が足りない」とかとかく精神論で片付ける傾向があります。しかし実際に社風や人間関係がアンマッチ職場で働くことは精神的に不幸な状態であり、そのような状況下でよい仕事が出来るとは思えません。転職することにより抱えている問題が解決され、よりポジティブに仕事に取り組めるのであれば、転職し、新たな職場で心機一転して頑張ったほうが良い結果を生むケースが多いようです。 もちろんある程度の我慢は絶対に必要であり、些細な人間関係のトラブルですぐに転職してしまうのは問題です。会社内において1人で完結する仕事は殆どありません。会社という組織で働く以上、よい人間関係を築き上げ、仕事につなげていくのも重要なスキルであるといえます。

A仕事内容への不満

ここに関しても様々な理由があるようです。大体は現在の仕事内容が自分のやりたい事ではない、あるいは好きな仕事ではないといった漠然とした理由が多いようです。しかしながらここでも自己分析をしっかりと行う必要があるかと思います。そもそも「やりたい事」と「出来るという事」は異なります。転職市場においては、「やりたい事」よりもむしろ「出来る事」において人物を選出してきます。当たり前ですが、会社にその人の「出来る事」で貢献してもらうことを期待しているのです。ここで考えるべきは、「やりたい事」をいかに「出来る事」につなげていき、転職を通じて自分の希望ポジションを獲得していくかという事でしょう。この過程においては、長期的視野にたったキャリアプランを練る必要があり、最終的な目標を実現する為に、回り道をして、スキル・経験を蓄えるといった手段も考えられます。

仕事内容が不満な方の転職パターンとしては、自分の職務の延長線上で転職を考えるケースがありえます。自分の職務経験の幅を広げる為に転職をするケースです。例えば、経理・財務の例を挙げると、財務会計を中心にやっていたが、管理会計まで幅を広げたいといった理由です。このような場合は比較的作成書類や、面接の対策も立てやすく、内定も出易い傾向があります。

2つ目のパターンとしては営業からSE等のように、職種を跨いだ転職をする場合です。職種によっては可能ですが、年齢を経るに従って難しくなっていきます。(目安としては30歳を越えると厳しいでしょう。) 企業としては、下手に年齢を経て、前職の色のついた人を採用するよりも、新卒もしくは第2新卒を採用したほうがよいと考えます。ただ、不可能と言うわけではありません。年齢が若ければ、やり方によっては可能です。

いずれのパターンにしても、企業側の要求度合い=採用基準に自分が達しているのかどうか、達していないのならそのギャップはどのくらいなのか、どのようにすれば埋まるのかを把握する事です。例えばその分野での経験や資格はギャップを埋めるのに大きな役割を果たすでしょう。それだけではなく、そのギャップを埋める努力を現在進行形でしているだけでも、大きなアピールポイントとなります。(ギャップを埋めるべく行動に移さずに、ただ漫然とやりたい事を主張しても、企業は興味をもってくれません。)

また、その活動事実を企業へどのようにアピールするかというテクニックも重要な問題です。ここはコンサルタントに相談するのも1つの手です。もしギャップが限りなく大きくても、すぐにあきらめる必要はありません。要求度合い=採用基準というものは、職歴だけではなく、他の様々な要素が存在します。学歴、資格、性格、やる気、熱意等、相性などがそれに該当しますが、これらを効果的に組みあわせる事により、より内定率が高まることもあるのです。

また本項におけるポイントとしては、「やりたくない事」を明確にすることも重要です。案外人間はやりたい事をイメージで訴求し、かっこよさやブランド企業といったバイアスによって実際にはやりたくない職種を選択してしまうといった事に陥りがちです。従ってここでは「やりたくない事」や「自分には合わないこと」を纏めておくのも重要なポイントと言えます。

B待遇(給料)が悪い

待遇は給料だけを意味するものではありません。もちろん給料は働く上で大きなインセンティブです。同じ仕事の負荷であれば給料が高ければよいというのは万人が思うことでしょうし、転職をするのであれば、より良い給料を追及していくべきでしょう。しかしながら、ここでも注意すべきポイントがいくつかあります。

まず、待遇は給料以外の要素も考慮した方がよいということです。具体的には、企業が提供する福利厚生等があります。例えば日系企業においては、家賃補助等の手当てが支給される場合が多く、額面上の給料が低くても、このような給料以外の待遇を考慮する事により、カバーできるケースもあります。また人によっては給料が安くても有給休暇が取れればよしと考える人もいるでしょう。他にも仕事のやりがいや仕事の負荷といった要素とのバランスも重要です。このバランスは人によって異なる割合になるものです。自分が何を一番重要視するかを見極めたうえでバランスを取ることが大切です。

若いうちに、特に20代に、給料アップだけを目的とした転職するのは止めたほうがよいケースが多いようです。私自身も若いうちに転職経験がありましたが、給料は特に拘りませんでした。修行期間と割り切って、自分のキャリアを磨く為だけに転職を決意した経緯があります。実際に私に関しては、手取額は増えたものの、福利厚生費等を考慮すると実質前職よりも下回ってしまいました。しかしそこでの経験を基に、次の転職ではかなり大幅な給料アップを実現させることが出来ました。若いうちは地力を蓄えることに専心し、高く売れるキャリア(職種によって売れるキャリアや売れないキャリアは確実に存在します。) を積んでおくことが大切です。またマネージャーとして組織を束ねた経験も高く評価されます。地力を蓄えて個人ブランドの向上を図っておけば、その後、有利な転職を実現させる事が可能でしょう。

より給料を求めて日系企業から外資系に転職を望む方も多くいらっしゃいます。確かに外資系は同年代同士で比べると明らかに給料は高いです。特に金融やコンサルタント業界へ就職すると、日系企業とは格段の差が生じます。このように劇的な給料のアップが望めるのであれば、外資系企業への転職も良いかもしれません。しかしながら、日系大手企業も年を取るにつれて昇給のカーブが外資系企業よりも高まります。また、外資系企業は定年まで働き続けるケースは日系企業と比べると低いと言えましょう。つまりは生涯賃金を考えると一概に外資系企業が良いとは言い切れません。もし外資系企業に転職を考えるのであれば、中途半端な給料アップではなく、セミリタイアが可能な位の高級が得られる職種、企業への転職に拘るといった考え方もあります。(外資系企業は給料が高い?参照)

Cその他

これは上述の3つ以外の個別理由です。例えば、独立・起業をしたかった、勤めていた企業が倒産してしまった、健康状態が悪化したといった理由が挙げられます。それぞれ固有の理由があるかと思います。これらは上述の3つよりもより転職へのインセンティブが強い傾向がありますが、それでも、転職をした場合としなかった場合のメリット・デメリットを徹底的に洗い出し、転職すべきか否かという自己分析を行いましょう。